SFC制度変更対策！年間300万円を現実的に達成し、SFC PLUSを維持する方法

2028年4月から、ANAスーパーフライヤーズカード（SFC）の制度内容が大きくリニューアルされることが、ANAより発表されました。

SFCを保有しているだけで得られた「ANAラウンジの利用」や「スターアライアンス・ゴールド」などの主要サービスは、年間決済額が基準未満の場合、受けられなくなります。

今までと同じサービスを維持するには、ANAカードとANA Payの合計で年間300万円の決済が必須になります。

多くの方にとって、ANAカードとANA Payの合計で年間300万円の決済は、ハードルが高いのではないでしょうか。

この記事では、年間300万円の決済の現実的に達成する方法について、徹底解説します。

投資に関する免責事項：本記事は投資勧誘を目的としたものではありません。投資信託の運用にはリスクが伴います。最終的な投資決定は、ご自身の判断で行ってください。また、ANAの制度変更の詳細は必ず公式サイトをご確認ください。

結論：投資信託の積立、ANAカード＋ANA Payの二重決済を活用

最初に結論から。

以下の方法の組み合わせで、年間300万円の対象決済（ANAカード＋ANA Pay）を現実的に達成できます。

※他社決済：JAL Pay、Revolut、au PAYプリペイドカードのいずれか

ただし、本記事でご紹介する方法は、SFC保有者なら誰でも実現可能というわけではありません。

下記の前提条件を満たす必要があります。

SFC PLUS達成の決済ルールと対象外決済

SFC PLUSを目指すには、どの支払いが300万円決済の対象としてカウントされるのか、正確に把握しておくことが重要です。

複数のANAカードの決済金額は合算可能

SFC以外にも、対象のANAカードを保有している場合、マイル口座が統合されていれば、複数カードの決済金額は合算されます。

家族カードの決済金額は合算可能

ANAカードの家族会員の利用分は、本会員の利用分に合算されます。

ANA Payへのチャージも、家族カードからのチャージ額や、家族会員のお客様番号でのANA Pay利用額は、本会員の利用分としてカウントされます。

よって、家族の生活費を集約することも、年間300万円達成の近道と言えます。

本会員と家族カードの利用額を合算して年間300万円を達成すれば、本会員だけでなく家族会員も「SFC PLUS」の扱いとなります。

そのため、家族カード会員単独で搭乗する際もラウンジの利用が可能です。

対象外決済一覧

300万円の決済対象としてカウントされない支払いも存在します。

対象外の決済は以下の通りです。

注意すべきなのは「ANAカードからANA Payへ直接チャージした金額」はANAカード側の決済額としてカウントされない点です。

ANA Payでの決済はカウントされますが、直接チャージすると1回分しかカウントされません。

年間300万円を現実的に達成する方法

日常の買い物だけで年間300万円（月25万円）を決済するのは、多くの方にとって高いハードルです。

しかし、「ANAカード+ANA Payによる投資信託の積み立て」を組み合わせれば、景色は一変します。

本記事で紹介するスキームをフル活用すれば、SFC PLUSの条件である年間300万円のうち、約半分の144万円分の決済を達成でき、実質的な残りハードルは年間 156万円（月13万円）まで下がります。

さらに、他社決済を経由してANA Payを利用すれば、利用実績は二重でカウントされるため、年間156万円は年間78万円（月6.5万円）まで下げることができます。

SBI証券の投資信託のクレカ積立

SBI証券では、三井住友カードが発行するクレジットカードで、投信信託の積み立てが可能です。

積立可能な金額は、毎月10万円（年間120万円）まで。

三井住友カードが発行しているANAカード（SFC含む）はVISAまたはMasterブランドで、以下のカードがSBI証券で投資信託の積み立てができます。

SBI証券における投資信託の積み立ては、SFCの年間300万円利用のカウント対象になっています（2026年5月時点）

そのため、VISAかMasterブランドのSFCで投資信託の積立をすれば、資産形成をしながら自動的に決済金額を消化できます。

カードブランドはMasterがおすすめです（理由は後述）

楽天証券の楽天キャッシュによる投資信託の積立

先述の通り、ANAカードからANA Payへのチャージは300万円決済の「対象外」です。

しかし、他社決済サービスを経由することで、ANAカードとANA Payの両方の決済を300万円の対象決済としてカウントできます。

それが「JAL Pay / Revolut / au PAYプリペイド」のいずれかを経由するルートです。

下記のルートを利用して、楽天証券で投資信託の積み立てをすると、ANAカードとANA Payの決済金額にカウントさせることが可能です。

このルートの肝は「JAL Pay / Revolut / au PAYプリペイドカード」のいずれかを経由することで、

• ANAカードから「JAL Pay / Revolut / au PAYプリペイドカード」へのチャージ
• ANA Payから楽天Edyへのチャージ

の両方が300万円の対象決済となり、利用金額を二重カウントすることができます。

よって、ANAカードの毎月1万円の支払いに対して、ANAカード＋ANA Payの合算で毎月2万円利用したことになります。

すなわち、ANAカードの年間12万円の支払いに対して、SFC PLUSの条件の300万円利用のうち、24万円までを消化することができます。

電子マネーへのチャージは、ポイント付与や決済金額カウントの対象外としているクレジットカードが多く、今後SFC PLUSの利用対象外になることも十分考えられます。

日々の決済はANA Payを積極利用

SBI証券と楽天証券で投資信託を最大まで積み立てると、年間で144万円まで対象決済を積み上げることができます。

SFC PLUSの条件である300万円まで、残り156万円！

ここで、他社決済を経由してANA Payを利用すれば、利用実績は二重でカウントされるため、年間156万円は年間78万円（月6.5万円）まで下げることができます。

毎月6.5万円の計算になるので、十分達成できるレベルになると思います。

よくある質問

SBI証券のクレカ投資は300万円決済の対象か？

ANAスーパーフライヤーズカードの制度変更（2028年度）のページから遷移できるFAQには、

「税金の支払いや積み立て投資、ANA Pay以外のQR決済へのチャージは決済額の対象です。」

と明記されています。

参考 【マイレージ】税金の支払いや積立投資、ANA Pay以外のQR決済へのチャージは決済額の対象となりますか。

ANAカードはVISAとMasterのどちらがおすすめか？

三井住友カードが発行しているANAカード（SFC含む）には、VISAとMasterのブランドがあります。

SFC PLUSの300万円の利用条件を優先するなら、圧倒的にMasterブランドがおすすめです。

理由は、他社決済サービスにチャージする際、Masterブランドはチャージ手数料が無料だからです。

VISAブランドの場合は所定の手数料が発生する、またはチャージ対象外のため、おすすめできません。

他社決済サービス	Masterブランド	VISAブランド
JAL Payへのチャージ手数料	無し	2.75% ※JALカードは手数料無し
Revolutへのチャージ手数料	無し ※国内発行のカードに限る	1.7%
au PAYプリペイドカードへのチャージ手数料	無し	三井住友カードはチャージ対象外

他社決済 サービス	Master ブランド	VISA ブランド
JAL Payへのチャージ手数料	無し	2.75% ※JALカードは手数料無し
Revolutへのチャージ手数料	無し ※国内発行のカードに限る	1.7%
au PAYプリペイドカードへのチャージ手数料	無し	三井住友カードはチャージ対象外

JAL Pay等へのチャージは300万円の対象か？

ANAのアナウンスを見る限り、ANAカードからJAL Pay / Revolut / au PAYプリペイドカードへのチャージは、利用対象外との記載は無し。

そのため、300万円の利用対象になると考えられます。

2026年5月時点では対象ですが、三井住友カードの100万円修行等では対象外に改定された前例があるため、定期的な確認が必要です。

ANA Payから楽天Edyのチャージは300万円の対象か？

楽天Edyへのチャージについても特に記載は無いため、300万円の対象になると考えられます。

投資信託の積み立てにリスクは無いのか？

今回ご紹介した方法を実施すると、投資信託に年間180万円（SBI証券に120万円、楽天証券に60万円）も積み立てることになります。

投資信託にこんなに積み立てリスクは無いのでしょうか？

投資商品なので、元本割れのリスクはあります。

しかし、優良なインデックスファンドに長期投資することで、元本割れのリスクを低減することができます。

具体的には、全世界株式（オールカントリー）やS&P500といったインデックスファンドです。

私自身、全世界株式には年間180万円以上積み立てていますが、一時的にマイナスになることあるにせよ、トータルリターンはプラスになっています。

私の投資実績は以下の記事で公開していますので、リスクが気になる方は、ご参考にしてみてください。

注意：制度変更には常にアンテナを

この戦略は現在の「ANA Payの仕様」や「クレカ積立の上限額」に基づいたものです。2028年の完全移行までに、チャージによるカウント対象外などのルール変更が行われる可能性もあります。

今のうちから積立設定を見直し、「無理に消費を増やすのではなく、資産を動かしてステータスを守る」準備を始めておきましょう。