【2026年版】資産1億円サラリーマンの投資方針：住宅購入と教育資金、攻守のバランスを再定義

2026年がスタートして、早くも4カ月が過ぎました。

昨年、我が家には新しい家族が加わり、ライフスタイルや将来への考え方が大きく変化しました。

これまでは「資産を増やすこと」に主眼を置いてきましたが、2026年は「守り（現金確保）」も軸とした資産運用を目指します。

本記事では、2026年の具体的な投資方針を3つをご紹介します。

方針1：NISAと確定拠出年金は満額積立

2026年の投資における最優先事項は、国が用意したお得な制度をフル活用することです。

この方針は、2014年にインデックス投資を始めた当初から一貫しています。

NISA枠の完全消化

つみたて投資枠（年間120万円）と成長投資枠（年間240万円）を合わせ、年間360万円の枠を確実に埋めていきます。

確定拠出年金（企業型DC）のマッチング拠出最大化

2026年4月の制度改正に合わせ、会社拠出分に加えて本人拠出（マッチング拠出）を上限まで引き上げます。

所得税・住民税の節税効果を受けながら、老後資金を別枠で確保。運用益も非課税となるため、NISAと並ぶ「資産形成の両輪」として機能させます。

方針2：住宅購入を見据えた現金比率の見直し

2026年の現金の保有金額は、以下のように考えています。

	見直し前 （2026年3月末）	見直し後 （2026年4月以降）	目的
生活費等	150万円	100万円	日々の生活費
生活防衛資金	500万円	500万円	約1年分の生活費
投資用資金	1,000万円	800万円	暴落時の買い増し用
住宅購入頭金 NEW	無し	600万円	物件価格の10%の頭金
合計	1,650万円	2,000万円

	見直し前 （2026年3月末）	見直し後 （2026年4月以降）	目的
生活費等	150万円	100万円	日々の生活費
生活防衛資金	500万円	500万円	約1年分の生活費
投資用資金	1,000万円	800万円	暴落時の買い増し用
住宅購入頭金 NEW	無し	600万円	物件価格の10%の頭金
合計	1,650万円	2,000万円

大きな変更点は、住宅購入頭金を確保すること。

私は2026年4月時点で、関東の賃貸マンションに住んでいますが、2年以内のマイホーム購入を考えています。

そのため、マイホーム購入を見据えた資金準備を始めます。

年収に対する物件価格の目安はいくら？

まだ本格的な検討は開始していない状況ですが、予算を決めないことには、検討が進みませんよね。

では、どうやってマイホーム購入予算を決めればよいのでしょうか？

一般的にマイホームの購入予算は、世帯年収の5〜7倍が目安とされています。

住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」には、物件の購入価格と年収倍率がわかるデータが掲載されています。

住宅の種類	購入価格（首都圏）	年収倍率（首都圏）
新築マンション	6,569万円	7.9倍
中古マンション	3,405万円	5.8倍
中古戸建	3,222万円	5.8倍

住宅の種類	購入価格 （首都圏）	年収倍率 （首都圏）
新築マンション	6,569万円	7.9倍
中古マンション	3,405万円	5.8倍
中古戸建	3,222万円	5.8倍

私が首都圏在住のため、首都圏のデータを掲載していますが、これによると、フラット35を利用した人は、世帯年収の5～7倍程度の住宅を購入していることがわかります。

頭金の目安は？

多くの金融機関（特にフラット35や一部のネット銀行）では、「頭金1割（自己資金比率10%）」を境界線として適用金利を優遇する仕組みを設けています。

そのため、物件価格6,000万円に対して1割にあたる600万円を頭金として確保する方針としました。

方針3：子供への贈与と積立

2025年に生まれた娘のために、2026年から本格的に資産形成をスタートします。

ジュニアNISAは終了していますが、特定口座や贈与の枠を活用し、複利の力を最大限に活かした長期運用を行います。

まとめ：2026年は目的別に資産を最適化する1年

2026年の投資方針をまとめると、「住宅購入という直近の目標」と「教育・老後という遠い目標」のバランス調整に尽きます。

• 住宅のために現金比率を高め、守りを固める。
• 制度改正（DC）や子供の積立など、将来への種まきは緩めない。

ライフステージが変われば、投資の正解も変わります。皆さんもこの機会に、ご自身のポートフォリオを「目的別」に整理してみてはいかがでしょうか。